暗号資産(仮想通貨)リップルの将来性 | 1XRP=6,200円時代の到来?
この記事の目次
- リップルとは
- リップルの価格上昇予測の根拠は!?
- 日本の大手金融機関もリップルプロジェクトに参加表明
- 中央銀行とも提携
- リップルの今後の価格予測
- リップルコイン(XRP)の価格予想
- 新型コロナウイルスの影響
- リップルの取引所ごとの手数料比較
- リップルは長期保有に向いている
- リップルの特徴
- 中央管理者の存在
- 「価値のインターネット」の実現
- なぜリップルが使われているのか
- 送金の速さ
- 手数料の低さ
- 処理性能の高さ
- 2018年リップルに起きた出来事
- 多くの企業がリップルを採用
- Xpring(スプリング)を発表
- xRapidの公式リリース
- SBIなどから2億ドル調達
- リップルを手に入れるには
- おすすめの暗号資産(仮想通貨)取引所4選
- bitFlyer(ビットフライヤー)
- Coincheck(コインチェック)
- GMOコイン
- DMM Bitcoin
リップルとは
リップルは国際送金に特化して作られたプラットフォームで、そのプラットフォーム内で使われる暗号資産(仮想通貨)のことをリップルコイン(単位:XRP)と呼びます。XRPはすでに1,000億XRPが発行済みで、国際送金をするときに「日本円→XRP→米ドル」というかたちで利用されます。
この記事では、すでに実用化に向けた開発が進んでいるリップルの将来性や価格予測について解説します。
リップルの価格上昇予測の根拠は!?
リップルは既存の国際送金システムや、他の暗号資産(仮想通貨)よりもはるかに安価で高速な送金処理を実現できるシステムとして注目されています。さらに、これらの長所を活かした実用化が現実的に進んでいることが将来性を期待されている理由です。
バンク・オブ・アメリカ、メリルリンチ、JPモルガンなどの世界的大手銀行が参加して、リップルを利用した国際送金システムの構築にすでに動き始めているのです。
日本の大手金融機関もリップルプロジェクトに参加表明
世界の大手銀行だけではなくみずほ銀行、三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行などの日本の大手金融機関もすでにリップルを活用するプロジェクトに参画しています。
さらに三菱東京UFJ銀行は2018年からリップルの技術を活用した国際送金サービスを開始すると発表しています。
中央銀行とも提携
リップルは大手金融機関だけではなく、以下の中央銀行などとも提携しています。
- イングランド銀行
- インドネシア銀行
- シンガポール金融管理局
- インド準備銀行
さらに2017年7月21日にはアメリカのFRB(連邦準備銀行)が、「Rippleが次世代国際送金の土台となることができる」と公式に言及しました。世界中の金融機関に一時注目されていました。
リップルの今後の価格予測
ここまで紹介してきたとおり、リップルは将来性が期待できる暗号資産(仮想通貨)の1つです。リップルの価格予測と、投資案を紹介します。
リップルコイン(XRP)の価格予想
XRPは日本円→XRP→米ドルというように、国際送金をするときに利用されます。よって、仮に日本円から米ドルへ10兆円の送金をするときには、リップルも10兆円の価値をもつ可能性もあります。
つまり、リップルの時価総額は理論上、世界中で行われる国際送金と同等の価額になる将来性を秘めています。
現在、世界中の多くの金融機関ではSWIFTという海外送金システムを利用しています。そしてSWIFTの一日あたりの送金総額は約620兆円です。また、XRPの発行上限枚数は1,000億XRPで、すでにすべて発行されているのでこれ以上増えることはありません。
仮に、現在SWIFTで行われている国際送金がリップルに切り替わった場合、1,000億XRP=620兆円の価値を持つことになります。2020年4月時点で1XRPは約20円ですが、上記に基づけば1XRP=6,200円の可能性もあります。
もちろん、SWIFTで行われている海外送金がすべてリップルに切り替わるとは限りませんし、すべての取引が同時に行われるわけではないので上記の計算が正しいわけではありません。
しかし、多くの金融機関がリップルの利用に向けて積極的な姿勢をとっていたこともありました。SWIFT以外の海外送金市場もあるので今後価格が上昇することもありえます。
新型コロナウイルスの影響
2020年の1月下旬から、1リップル=26円前後まで価格が上昇していました。しかし、新型コロナウイルスの影響で3月には価格が大きく下落し、1リップル=12円台まで落ち込んでいました。
これは、新型コロナウイルスによって暗号資産(仮想通貨)市場の先行きが不透明になったことなどが原因だと考えられます。今のところ、新型コロナウイルスの影響を受けている状態ですが、目先の下落に動揺せず将来を考え保有を続けている方もいます。
これからの情勢や、暗号資産(仮想通貨)がどのように変化していくのか情報を集めながら、リップルの購入や保有を判断しましょう。
リップルの取引所ごとの手数料比較
リップルを実際に取引する際には、下記の手数料比較表を参考にしてみてください。
取引所 | 取引手数料 | 出金手数料 |
---|---|---|
GMOコイン | Maker-0.01%~Taker:0.05% | 無料 |
DMM Bitcoin | 無料 | 無料 |
Liquid by Quoine | Maker-0.02%~Taker:0.12% | 510円(税込) |
bitbank | 取引所 無料 | 0.15 XRP |
Coincheck | 無料 | 407 円(税込) |
BITPoint | 無料 | 無料(振込手数料自己負担) |
これらの取引所では、リップル以外も数多くを取り扱っています。
リップルは長期保有に向いている
リップルはすでに発行上限である1,000億XRPが発行済みです。そして、そのうちの550億XRPをリップル社が保有していて、2018年から毎月10億XRPずつ市場に放出すると発表しています。
これはXRPの流通量が急激に増えてインフレを起こしてしまうことを防ぐための施策です。つまりXRPは急激なインフレによる暴落のリスクが比較的低い暗号資産(仮想通貨)ともいえます。
ただし、リップル社が急激な価格の変化が起きないようにコントロールしているということなので、短期的な高騰が起きる可能性も低いといえます。
リップルは世界中の大手金融機関が採用しているので将来性が高い暗号資産(仮想通貨)ともいえますが、短期的には大きな変動が起きないようにコントロールされているということです。
今後も実用化に向けて開発が進み価値が高まる可能性もがあるため、長期保有に向いている暗号資産(仮想通貨)であるといえます。
リップルの特徴
以下ではリップルの特徴をおさらいしていきます。
中央管理者の存在
ビットコインをはじめとした多くの暗号資産(仮想通貨)には特定の中央管理者がいないという特徴があります。一方リップルには中央管理者が存在していて、シリコンバレーのリップル社が運営および発行をしています。
一般的に、中央集権型の通貨は運営者の能力や方針次第で通貨としての価値や利便性が左右されてしまうというデメリットがあります。
しかし、リップル社の創業者であるクリス・ラーセン氏はpaypalなどの複数の事業を成功させている敏腕経営者であり、その他にもシリコンバレーの優秀なメンバーが集っています。そんなリップル社によって、現時点ではリップルは順調に進んでいるといえます。
「価値のインターネット」の実現
リップルが目指しているのは「価値のインターネット」を実現することです。インターネットによって情報が瞬時に伝達できる社会になったように、リップルによって価値(お金)も瞬時にやりとりできる社会を実現させようということです。
現在、国際送金を利用すると取引の処理までに3~10日程度かかるうえに、3,000円程度の手数料が発生します。リップルはこのような国際送金の不便さを解消し、高速で安価な国際送金を実現する暗号資産(仮想通貨)なのです。
なぜリップルが使われているのか
リップルは、既存の国際送金システムの不便さを解消できる仕組みとして注目されています。その理由はリップルの「送金速度」「手数料」「処理性能」という3つの長所です。
送金の速さ
ビットコイン、イーサリアム、リップルの送金速度は以下のとおりです。
- ビットコイン:1時間以上
- イーサリアム:2分以上
- リップル :4秒
有名なビットコインやイーサリアムよりも、圧倒的にリップルの送金速度のほうが早いということがわかります。リップルを利用すれば送金は4秒程度で完了するので、どこのだれとでも瞬時に価値のやりとりができる社会実現が期待されます。
手数料の低さ
リップルは手数料が圧倒的に低いことも大きなメリットです。
リップルの公式サイトをもとにした、日本円換算の手数料は以下のとおりです。
- ビットコイン:0.001BTC(1BTC100万円換算で手数料1,000円)
- リップル :約0.043円
手数料の面では圧倒的にリップルが優れています。価値のやり取りが気軽にできるということです。また、少額の国際送金促進も期待されます。
処理性能の高さ
リップルは、ビットコインやイーサリアムなどよりも処理速度も非常に早いという特徴があります。
- ビットコイン:16件/秒
- イーサリアム:16件/秒
- リップル :1500件/秒以上
処理速度が早ければ送金づまりが発生する可能性が下がるので、送金速度が早くなります。
処理速度が遅いビットコインは常に送金づまりが発生している状況で、早く送金処理を完了させるためには追加手数料を支払う必要があるなどの問題が発生しています。
リップルならビットコインよりも早く処理できメリットといえます。
2018年リップルに起きた出来事
2018年にもリップルに関するプラスの出来事は多くありました。
多くの企業がリップルを採用
大手の銀行やクレジットカード会社がリップルのシステムを採用しました。
仮に世界中でリップルのシステムを採用すれば、リップルコインの上昇も期待できるでしょう。
Xpring(スプリング)を発表
2018年5月14日、リップル社は新たなプロジェクトである「Xpring(スプリング)」を発表しました。
このプロジェクトは、すでにXRPを使用している実績のある企業やプロジェクトに対して、出資や支援、買収、補助金を提供することで、XRPをさらに普及させることを目指しています。このように支援や補助金といった「送金」以外の用途が発表されたことで、今まで以上に多分野への応用の期待が高まっています。市場価値を考えるうえでも好材料となった可能性もあります。
xRapidの公式リリース
2018年10月2日、銀行間送金システムである「xRapid」を公式リリースされました。このxRapidは暗号資産(仮想通貨)のXRPを国際間で使用できる仲介暗号資産(仮想通貨)に変換することができ、決済にかかる時間やコストを大幅に削減できることで注目されています。
SBIなどから2億ドル調達
リップルは2019年12月20日、シリーズCラウンドの資金調達でSBIなどから2億ドルの出資を受けたことを発表しました。これにより、リップルの評価額は100億ドルとなり、当時は世界18位となりました。
リップルを手に入れるには
リップルは徐々に本格的な実用化が開始される可能性もあります。リップルに投資する方は実用化に関わるニュースの動向を注視しておきましょう。
最後に、リップルを購入できるオススメの暗号資産(仮想通貨)取引所を4つ紹介します。
おすすめの暗号資産(仮想通貨)取引所4選
ここからは、おすすめの暗号資産取引所(仮想通貨)を4つ紹介します。取り扱い暗号資産の種類や取引手数料などから、あなたに合う取引所を選びましょう。
※2020年12月時点の各取引所の公式サイトを参照。最新情報は公式サイトを確認して下さい。
bitFlyer(ビットフライヤー)
取引所手数料 | 取扱数 | セキュリティ | スマホ対応 |
---|---|---|---|
0.01〜0.15% | 12 | ◯ | ◎ |
- 暗号資産(仮想通貨)取引所の運営歴6年の信頼感
- すべての取り扱い銘柄を販売所形式で取引可能
- 資本金41億円の安定した経営母体
bitFlyerは、ビットコインはもちろんのこと、リップル・モナコイン・イーサリアムなど12種類の取り扱いがあります。また、アカウント維持・販売所全売買・ビットコインFX取引などさまざまな手数料が無料です。
Coincheck(コインチェック)
取引所手数料 | 取扱数 | セキュリティ | スマホ対応 |
---|---|---|---|
0% | 14 | ◯ | ◎ |
- 約500円~14種の暗号資産(仮想通貨)が買える
- 月1万円~積立できる
- 専用アプリが使いやすく初心者におすすめ
Coincheckは14種類の暗号資産(仮想通貨)を約500円から購入できます。専用のスマホアプリは使いやすいため、暗号資産取引初心者におすすめです。
GMOコイン
取引所手数料 | 取扱数 | セキュリティ | スマホ対応 |
---|---|---|---|
-0.01%~0.05% | 10 | ◯ | ◎ |
- FX事業など多くの事業で成功しているGMOグループ
- FX事業のノウハウを活用したい使いやすい取引画面
- 取引所・販売所の両方が利用できる
GMOコインは、FX最大手のGMOグループが2017年5月に開設した取引所です。東証一部上場のGMOインターネットグループが運営しているため安心感があります。
DMM Bitcoin
取引所手数料 | 取扱数 | セキュリティ | スマホ対応 |
---|---|---|---|
無し | 11※ | ◯ | ◎ |
- 11銘柄で レバレッジ取引ができる
- FXのノウハウを活かした高機能な取引ツール
- 様々な手数料が無料
DMM Bitcoinは、動画サイト事業やFXでも有名なDMMが2018年1月に開設しました。特にレバレッジ取引ができる銘柄11種類と豊富なことが特徴です。
※記載されている会社名および商品・製品・サービス名(ロゴマーク等を含む)は、各社の商標または各権利者の登録商標です。
※2020年12月時点の情報のため、最新ではない可能性があります。
※暗号資産(仮想通貨)取引には価格変動・流動性・決済完了性がない・暗号資産(仮想通貨)盗難や紛失などさまざまリスクがあります。
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