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クレジットカードが盗まれたらどうなる?盗まれた時の対処法

マネーフォワードモール編集部


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クレジットカードの盗難・紛失はすぐにカード会社に連絡を

クレジットカードを盗まれてしまった、紛失してしまった、見当たらない、そんな場合は慌てずクレジットカード会社へ電話をしましょう。クレジットカード会社へ迅速に電話をすると、クレジットカードの停止利用手続きを行ってくれますので、被害の拡大を最小限に止めることができます。

通常、盗難・紛失デスクは24時間・年中無休対応ですので、気づいたらすぐに連絡をしましょう。不正利用被害にあっても、あっていなくても警察への届け出も行いましょう。日本国内では、紛失の場合は遺失届、盗難の場合は盗難届となります。海外での警察への届け出はポリス・レポートと呼ばれています。海外で警察への届け出ができていないと、手続きが煩雑になり補償を受けられない場合がありますので、必ず届け出しましょう。

盗難・紛失デスクに連絡後、クレジットカード会社から必要書類が郵送されてきます。必要事項を記入し速やかに返送します。クレジットカード会社は届け出日から60日前にさかのぼり、それ以降の損害額を補償します。連絡や届け出は、この補償を受けるために必要な手続きですので確実に行いましょう。

ちなみにこの紛失や盗難で第三者に不正利用された場合の補償は、どのクレジットカードにも付帯されている補償です。

カード利用停止と再発行の手続き

悪用の早期発見に役立ちますので、クレジットカードのご利用明細は必ず確認しましょう。確認してみて、クレジットカードは手元にあるものの、悪用されたかもと思ったらクレジットカード会社へ速やかに連絡をしましょう。カード会社ではカード利用停止と再発行の手続きを行います。調査結果で不正利用が認められた場合には、損害保証の保険申請へと移ります。クレジットカード情報が流出する原因の一つとして、フィッシング詐欺が有名です。フィッシング対策協議会によると、下記のようなケースが報告されています。

● 受信したSMSの文中にあるリンク先へ移動しIDやパスワードを入力したケース
● 利用しているECサイトをかたったメールからリンク先へ移動しID、パスワード、クレジットカード情報を入力したケース
● いつも利用しているSNSサービスをかたったメールのリンク先でIDやパスワードを入力したが、正規のサイトでログインをして先のやりとりがフィッシングサイトだったと気づいたケース

などのケースが報告されています。

いずれのケースも対策として気づいたら速やかにカード会社に連絡、ECサイトやSNSサービスのアカウント再発行といった手続きをしましょう。

フィッシング詐欺に遭わないための予防と対策

フィッシング詐欺が聞き出そうとしている情報の例は、クレジットカード番号、キャッシュカード番号、暗証番号、 オークションやオンラインバンキングサイト等のIDやパスワード、電話番号、氏名といった個人情報になります。詐欺を疑わせるメールやSMSを受信したら、「メールは開かずに削除」「URLはクリックしない」「絶対に情報を入力しない」ことがフィッシング詐欺対策として重要です。

怪しいメールに添付の「URLはクリックしない」をいつも念頭におき、正規の金融機関のホームページへ直接入力、あるいはすでに設定したブックマークを利用してアクセスする習慣をつけましょう。また個人情報といった重要な情報を入力する場合には、ブラウザでURLが表示される部分にSSL鍵マークが表示されているかどうか確認するよう心がけましょう。

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故意や過失は保険の補償対象外、高いセキュリティ意識を持とう

クレジットカードは規約に則って使用していれば、盗難や紛失の補償も受けられ大金を現金で運ぶことを考えれば、非常に安全な決済方法です。規約に則って使用していない場合、「会員の故意または重大な過失に起因する場合」にあたり、悪用が発覚した場合に補償の対象とならないため注意が必要です。よくある補償の対象にならないケースとして、家族に使わせていた、暗証番号をカード上に書き記していた、カード裏面の署名欄に署名していなかった、というものがあります。

また暗証番号が推測されやすい電話番号や生年月日をベースにしたものであった場合、補償の対象から外されますので十分注意しましょう。「まさか」の場合に備えてセキュリティ意識を高く持つことで、このような過失は十分防げます。

クレジットカード会員規約は一読の価値あり?

クレジットカードの利用にあたっては、比較的平易な言葉で書かれていますのでクレジットカード会員規約に目を通しておくことが重要です。クレジットカードが発行された際に一緒に送られてくるブックレットですが、今はインターネット上でも公開されているものもあります。例えばJCBカードの会員規約ですと、第2条(カードの貸与およびカードの管理)、第7条(暗証番号)、第40条(カードの紛失、盗難による責任の区分)など、今回の記事と照らし合わせて読んでみるとセキュリティ意識が高まり、クレジットカードとさらに良いおつきあいができるでしょう。

参考:フィッシング対策協議会JCBカード 会員規約

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