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ビットコインだけじゃない!?日本で購入可能な仮想通貨まとめ

マネーフォワードモール編集部


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仮想通貨はビットコインのみを示す言葉だと思っている人もいますが、ビットコインは仮想通貨の中の一つの種類でしかなく、実際には約1000種類以上あると言われています。(2018年10月時点)特徴や機能はさまざまなため、仮想通貨取引をしたことがない人にとって、どの仮想通貨を選ぶかを決めることは簡単ではありません。

この記事では日本国内で取引できる主要な仮想通貨と取引所をまとめました。

仮想通貨はビットコインだけじゃない?1000種類の仮想通貨

ひとくちに仮想通貨と言っても、ビットコインだけでなく約1000種類以上の銘柄があります。(2018年10月時点)仮想通貨はプラグラミングの知識があれば作成することができ、その機能や特徴はそれぞれ異なります。仮想通貨が、取引所に上場すると(仮想通貨取引所で取り扱いが開始されると)自由に取引されるようになり、その機能の可能性や特徴への期待値から価格は変動します。

仮想通貨がここまで増える理由は、仮想通貨を発行する人たちの目的があるからです。例えばビットコインは政府や銀行を介さない通貨として生まれました。銀行などが管理をおこなう中央集権型ではなく、管理や取引の処理がさまざまなユーザーが分散しておこなう非中央集権型であり、ハッキングなどが難しい上に、ネットがあれば世界中どこでも利用ができます。

国外への送金に関しては、既存の法定通貨(円やドルなど)よりも便利だという人もいます。他にも企業などの組織が資金を調達するために、仮想通貨を発行する場合もあります。企業が成長すれば企業の仮想通貨も価格が上昇する可能性があり、リターンを狙い投資家が取引する場合があります。

しっかりとした目的により作られた仮想通貨であれば、共感する人が増えることにより価値は高まる傾向にあり、逆に目的があいまいで共感を得ることができない仮想通貨は、価値が伸びづらいと言われています。仮想通貨の取引をするのであれば、仮想通貨を調べた上でその特徴や機能の可能性に共感したものを取引することがおすすめです。

それでは、日本ではどのような仮想通貨を購入することができるのでしょうか。日本の取引所が扱っている主な仮想通貨を紹介します。

日本で取引ができる仮想通貨の種類と特徴を紹介

金融庁が仮想通貨交換業として登録している国内の仮想通貨取引所が取り扱う仮想通貨銘柄は20種類です。銘柄数は海外にある取引所と比べると多くはありませんが、金融庁への登録が完了している取引所が取り扱う仮想通貨のため、比較的安心感があると言われています。

今回は、時価総額が高く国内で取り扱いがある仮想通貨の5つをご紹介します。


・Bitcoin(ビットコイン)
・Ethereum(イーサリアム)
・Ripple(リップル)
・Bitcoin Cash(ビットコインキャッシュ)
・Litecoin(ライトコイン)

どういった特徴があるのか具体的に説明していきますので、興味のある仮想通貨を探してみましょう。

Bitcoin(ビットコイン)

ビットコインは世界で最初に作られた仮想通貨がビットコインです。サトシ・ナカモトという人が2009年にビットコインの仕様とコンセプトを発表し、その思想やアイデアに共感した大勢の協力者によって作られました。多くの仮想通貨と同じく、ビットコインはプログラムによって自動的に発行されています。

特定の団体がビットコインの発行や管理をしているわけではなく、利用者が分散的に管理をおこなっています。そのため、管理する組織が悪意を持って独断で体制を変えるという事はできません。

ビットコインはP2Pと呼ばれる通信技術が使われるため、メールを送るように個人間でビットコインを送金できます。ネットワークで完結しているため、理論的には送金に時間がかからず手数料も安く抑えることができます。

銀行間の送金だと海外に送金するために時間と手数料が必要になるため送金を速く、手数料を安くすることができるビットコインに注目が集まりました。しかし、2018年9月時点では、注目が集まり取引量が膨大になったため、手数料は期待されていたよりは高く、送金が承認されない送金詰まりなどが起こっています。

Ethereum(イーサリアム)

イーサリアムはビットコインほど時価総額が高くはありませんが、機能性により注目を集めている仮想通貨と言えます。(2018年9月時点)イーサリアム最大の特徴はスマートコントラクトです。スマートコントラクトとは決められた条件が満たされた場合、決められた処理を自動でおこなうものです。

スマートコントラクトは自動販売機を例に説明されることが多いのですが、自動販売機はお金を入れてドリンクを選ぶことで、誰かの許可を得ることを必要とせず飲み物が出てきます。イーサリアムのスマートコントラクトはさまざまな分野において、将来的な発展に期待が寄せられています。

たとえば、ネットで商品を売るときに商品が届いてから支払われる仕組みを作れますし、ブロックチェーン上でおこなう契約は、中間業者が不要となることでコストを抑えることができます。(ブロックチェーンとは、多くの仮想通貨に利用されている取引データの管理システムで、改ざんや不正が困難だと言われています。)

スマートコントラクトにより、これまで必要だった「ネット上での取引において、信頼を担保する第3者」が必要となくなるため、面倒なコストが減ります。経費を節約したい企業がイーサリアムを決済に使うことも将来あり得るかもしれません。

Ripple(リップル)

リップル社によって開発されている仮想通貨がリップルです。ユーザーが分散的にそれぞれ管理、運営をおこなうビットコインとは違って、会社により運営されていることが大きな特徴です。リップルは銀行間取引を高速化させて、費用を抑えることを目的として作られています。

従来の国際送金では時間と手数料がかかるため、送金を便利にするためにリップルは生まれました。リップルの送金ネットワークに参加している銀行が増えているので、既に27カ国の間でリップルによる国際送金が可能です。実用性は今後も伸びていくと考えられています。

Bitcoin Cash(ビットコインキャッシュ)

ビットコインキャッシュはビットコインから分裂(ハードフォーク)して生まれた仮想通貨です。ビットコインを利用する人が増えたことにより、ビットコインの送金手数料が高くなったり、承認がされない送金詰まりなどの問題が出るようになりました。これらの問題を解決するための方法として利用されたものがハードフォークです。

ビットコインのブロックサイズ(取引データをまとめることができる容量)が小さいことから、問題は起きていました。問題解決のため、ブロックサイズを大きくすることにより、新しい通貨として生まれたものがビットコインキャッシュです。

基本的な機能などはビットコインと同じですが、ブロックサイズが多きことにより、送金などにおける実利用が期待されています。

Litecoin(ライトコイン)

ライトコインはビットコインの欠点となりうる部分を克服しようという思想から作られた仮想通貨だと言われており、ビットコインの仕組みを土台として作られたものです。2011年にGoogleで働いていたエンジニアがライトコインを開発しました。ビットコインと比べてライトコインは決済の承認に時間があまりかかりません。

日常生活において商品を買うのに待つのはストレスですので、より機能性の優れているライトコインも注目がされているようです。

仮想通貨を購入できる主要国内取引所

ネットワーク上にある仮想通貨を購入するには、国内の取引所で口座を開設する必要があります。

今回は以下の3つの取引所を紹介します。
・bitFlyer(ビットフライヤー)
・GMOコイン
・BITPoint(ビットポイント )

自分に合った取引所を選ぶためにも、どのような違いがあるのか見ていきましょう。

bitFlyer(ビットフライヤー)

大手企業が出資している仮想通貨取引所がbitFlyer(ビットフライヤー)です。不正な日本円出金についての補償があったり、ビットコインの投資方法であるビットコインFXの取引画面が使いやすいと評判の取引所です。bitFlyer(ビットフライヤー)が扱っている仮想通貨は7種類です。

GMOコイン

GMOグループが運営している取引所がGMOコインです。取り扱っている銘柄は5種類とビットフライヤーと比べると少ないですが、レバレッジと呼ばれる取引手法を利用して、元手の数倍の取引をおこなうことが可能です。

BITPoint(ビットポイント )

BITPoint(ビットポイント )は株式会社ビットポイントジャパンが運営する仮想通貨取引所です。イメージキャラクターとして、プロサッカー選手であり起業家・投資家としても活躍する本田圭佑氏を起用したことで話題を集めました。情報セキュリティ格付会社の株式会社アイ・エス・レーティングの情報セキュリティ格付けにより「A(シングルエー)」の格付けを取得しており、セキュリティの高さをうたっています。BITPoint(ビットポイント )が取り扱う仮想通貨は5種類です。

まとめ

仮想通貨には1000以上の種類があり、それぞれの目的によって作られています。中にはビットコインから派生したアルトコインや、企業が資金調達のために作ったコインもあるのです。

気になる仮想通貨を見つけたら、その仮想通貨を取り扱う取引所で仮想通貨取引をはじめてみるのもよいかもしれません。

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