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嘘つきを許さないための仕組み、ブロックチェーンを分かりやすく解説!

マネーフォワードモール編集部


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仮想通貨の概念を支える上で必要不可欠な技術であるブロックチェーン。詳しく説明している記事はたくさんあるものの、記事を読んでもどのようなものかイメージする事が難しいという人もいるのではないでしょうか。

本記事では、マネーフォワード取締役 兼 Fintech研究所長の瀧 俊雄氏にブロックチェーンとは、どのようなものか概要をイメージできるように身近なものに例えてご説明してもらいました。

ブロックチェーンとは、平等な世界のなかで嘘つきを許さないシステム

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あるお金を利用するコミュニティの中で、特定の人や機関だけがお金を作れる(発行者となる)など誰か一人だけに力が集中してしまうと、その人だけが得をするように操作することができてしまいます。権力をもつ人が、絶対に信用できる場合はそれでもいいかもしれませんが、必ずしもそうとは限りません。

現在では、多くの国が通貨の発行権をもっていることが多いですが、中には国民が政府のことを信じられない国や社会もあるわけです。そういった中央集権的(特定の誰かだけが力をもつ)な経済ではなく、非中央集権的(特定の人や機関が力をもたない)経済を実現するために、仮想通貨は生まれました。

例えば小学校のクラスで、悪いことをした生徒を先生が叱るという方法が一般的だったとします。しかし、先生を雇うためにはお金がかかる上、先生がいつでも客観的な視点をもてるとも限らないため、クラスメート同士がホームルーム内で投票し、悪いことをした生徒をお互いに指摘しあって、反省させるようにしたとします。

これが中央集権から非中央集権の発想です。そのような非中央集権的な経済を実現する仕組みブロックチェーン(分散型台帳)であり、仮想通貨を支える技術基盤です。

ブロックチェーンは、非中央集権型(平等)な世界の中で、嘘つきが存在するということを前提に置いて、嘘つきを許さない決済システムとして広がっていく事が見込まれています。では、ブロックチェーンではどのような仕組みで嘘つきを見つけ出すようにしているのでしょうか。

ブロックチェーン、嘘つきを許さないための仕組みとは

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送金や決済の中で禁止しなければいけないことは、取引情報の改ざん二重支払い(全く同じ仮想通貨の取引を複数の人とする行為)です。

これらは、メールにおけるメッセージと置き換えるとわかりやすく説明することができます。個人間のメールのやりとりであれば、メールの履歴を改ざんする(取引情報の改ざん)こともできますし、同じ文面を他の多くの人に送ることもできます(二重支払い)。

例をあげてみてみましょう。

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AさんがBさんの持つ商品を「100万円で買います。」とメールで知らせたとします。

BさんはAさんにメールの履歴を残したまま「お買い上げありがとうございました。」と返信しました。

Bさんの返信を履歴に残したままAさんが「ありがとうございます。」と返信し、最後にBさんが「こちらこそ、ありがとうございました。」と返信するという計4回の取引でお金のやりとりが終了するとします。

Aさんが、3通目の「ありがとうございます。」という文章を送る際に1通目の「100万円お渡しします。」の0を1つ消して「10万円をお渡しします。」と変更したとします(取引の改ざん)。

Bさんがそれに気づけばいいですが、気づかず「こちらこそありがとうございます。」と返信してしまえば、Bさんは10万円で同意したということになり、90万円分損してしまいます。

もし、Bさんがメールをすぐに消してしまっていれば、Aさんが改ざんした証拠はAさんの手元にしか残りません。

Bさんは90万円を損してしまい、その不正の証拠は残りません。

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Aさんは100万円しか持っていなくても、Bさんとのやりとりと同じ時間帯にCさんにも全く同じメールを送ることができ、BさんとCさんは気付くことができません(二重払い)こうした、情報の改ざんや二重支払いを防ぐためにブロックチェーンでは、不特定の人に取引情報が公開される仕組みを取っています。

しかし、この一連のやりとりがコミュニティすべての人に送信していた場合には改ざんしたとしても、その記録をすべての人が管理しているので、改ざんはバレてしまいます。

Aさんが改ざんしていることが判明すれば、その改ざんした情報を無効化する事ができます。

AさんとBさんのやりとりだけではなく、全ての取引記録がいくつかのまとまりブロック)でまとめられており、その一連のやりとりが返信記録として鎖(チェーン)のように繋がっています。

このように取引記録(ブロック)が鎖のように繋がっているため、ブロックチェーンと呼ばれています。

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コミュニティの中の人に情報を公開することによって、不正や改ざんを防ぐということが、ブロックチェーン(分散型台帳)の思想です。

一方で、コミニュティに参加者する過半数を買収することで改ざんができてしまうこともあるため、ブロックチェーンが有効であるかどうかは、ネットワークがどれほどの規模を持っているかということも大事になってきます。

まとめ

特定の人や機関が力をもたない経済を実現するために、嘘つきを許さない仕組みとしてブロックチェーンは利用されています。一般的に実用されるほど普及するには、まだまだ時間がかかりますが、インターネット以来の発明とも言われ、その可能性は期待されています。

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